時差通勤の活用も視野

　育児期の社員の離職を防ぐ対策として効果的な企業主導型保育施設の設置や運営に関して、簡潔にまとめている。

　導入までのプロセスについては、地元の子供の受入れを指す「地域枠」を設けるか否かを検討する「市場調査」から開始するように説く。その後、自社で行うのか外部委託するのかの「運営方式の検討」などに進む。「物件探し」に関しては、事業所の近く（オフィス街）に設置することを決めた場合の注意を促す。子連れでの通勤のしやすさを考慮し、時差通勤制度などを併せて考えると良いと示した。

　社員の採用とは異なる「保育士の獲得」に関しても言及。経験よりも「周囲への気遣い」をはじめとした人柄を重視した方が良いと訴えた。

（柴崎方恵著、幻冬舎メディアコンサルティング刊、TEL：03-5411-6222、税込1650円）

Amazonで購入する　楽天ブックスで購入する