ストレスチェックが始まって1年が過ぎた。開始1年の所感を昨年12月1日号ひのみやぐらで述べてみたが、言い足りなかったことがある。

　施行から間もないということもあり、ストレスチェックが十分に理解されていないのは、ある意味承知のうえだが、行う目的がしっかりと分かっていないと、ただ法令を順守するだけのものになってしまうのではないかと危惧する。ストレスチェックを実施することが目的そのものでは、形骸化は免れないだろう。

　ストレスチェックは、労働者が自分のストレス状態を知ることで、ストレスをためすぎないように対処し、メンタルヘルス不調を未然に防止するもの。ストレスが高い場合は、医師の面接指導につなげていく。　

　メンタルヘルス不調の発生防止という1次予防に主眼をおき、副次的に2次予防（うつ病などのスクリーニング）を行うこととしている。また、集団分析も重要な項目で、労働者が働きやすい環境へ職場改善を促すという狙いもある。

　中災防健康快適推進部の浜谷啓三ストレスチェック相談室長は、ストレスチェック実施の目的が、労働者にきちんと周知されていなければ効果が上がらないと指摘する。逆にいえば、重要性を正しく伝えておくことで受検率が上がり、効果も期待できるといえよう。

　浜谷室長が実際にある事業場に訪問したとき、労働者のほとんどが制度を知らなかったそうだ。検査の目的や問い合わせ先、個人情報の取り扱いなど社内ＬＡＮの通知に加え、管理監督者が朝礼などの機会を利用して丁寧に周知を図った。この結果、ほぼ100％の受検率になった事業場があるという。また、事前のセルフケア教育が大切としており、「自分の健康は自分で守る」という労働者自身が意識を高めることが有効としている。さらに、職場の全員が「職場を働きやすくするために使う」という同じ目的意識をもつことが大切と浜谷室長はいう。

　道を見失うとゴールにはたどりつけない。十分に理解したうえで、次のストレスチェックに臨みたい。