企業担当者も理解を

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　働くことが困難になったときに受給できる障害（基礎・厚生）年金について、対象となる傷病や受給水準、受給のための要件と手続きなどの留意事項を解説したもの。

　傷病者本人やその家族を主なターゲットにしているものの、社会保険労務士である筆者は、「一般企業で人事・総務を担当する人にも読んでほしい」と訴える。

　うつ病やがんなどの傷病を理由に退職や短時間勤務を余儀なくされる従業員に対して会社から適切な情報を提供できれば、「従業員の不安を安心に変えることができる」という。生活費のために無理をしてフルタイム勤務を続けているような場合でも、年金受給を促すことで、傷病の状態に応じた働き方を選択できるようになると説いている。

（松山純子著、翔泳社刊、TEL：03-5362-3800、1500円＋税）