『労働新聞』で掲載している書評欄『労務書』から、2023年４～６月に掲載した書評をまとめてご紹介します。

『はじめての人事管理〔第３版〕』
本書は、本紙コラム「ぶれい考」の執筆経験者を含む著者らが、人事管理の分野の初学者向けに作成したテキストである。賃金制度や雇用管理など、人事にまつわる各種トピックをコンパクトかつ平易に解説した。

八代 充史、南雲 智映 著、泉文堂刊、税込2530円

『従業員エンゲージメントを仕組み化する　スキルマネジメント』
著者によるとスキルマネジメントとは、「従業員の能力開発と会社の方向性をすり合わせ、個々が自律的にキャリア形成する、従業員目線による新たなマネジメント手法」。特定の人（上司など）に依拠しない人材育成のシステムを指す。

中塚 敏明 著、クロスメディア・パブリッシング刊、税込1958円

『人材と組織を理解するための道具箱　実践ピープルアナリティクス』
データから人事上の諸課題の原因を割り出し、解決につなげる「ピープルアナリティクス」。本書は量的なデータと質的なデータを組み合わせて分析する実践方法を伝授している。

岩本 慧悟、藤澤 優 著、日本能率協会マネジメントセンター刊、税込2860円

『高年齢労働者のための転倒・転落事故防止マニュアル』
転倒や墜落・転落による労働災害は高年齢になるほど増加傾向にある。本書は、医療従事者や弁護士など、多様な視点から転倒・転落事故を分析し、防止の取組みを解説する。企業12社の好事例を取り上げ、転倒予防医学の立場から論評を加えて紹介している。

武藤 芳照ら編著、新興医学出版社刊、税込4840円

『個人契約型社員制度と就業規則・契約書作成の実務』
労働人口が減少するなか、中小企業が採るべき人材確保の戦略は、「柔軟な働き方ができる会社」とアピールすることではないか――そんなテーマを掲げる本書では、これまでの全員一律的な労務管理に代わる新たな手法として、「パーソナル雇用制度」を提案している。

萩原 京二、岡崎 教行 共著、日本法令刊、税込2420円

『労働力減少時代の「もっとよくなる健康経営」　企業が生き残るために経営者が取り組むべき産業医の活かし方』
産業保健業界で25年間、経営者や人事部門にコンサルティングをしてきた著者が、健康経営の推進と産業医活用の重要性を説いたのが本書である。従業員という資産を健康面で支援することで人的資本の価値、ひいては企業価値を最大化するポイントをまとめている。

歌代 敦 著、ダイヤモンド社刊、税込1650円

『知れば安心知れば納得―労基の話―』
編著の「労働関係研究会2022」は、吉松美貞、河合智則、山本靖彦、引地睦夫、島浦幸夫の５氏がメンバーで、全員が全国の労働局局長を務めていた。本書は、中小企業の経営者の疑問に対して答えていくＱ＆Ａ形式でまとめているのが特徴だ。設問は、労基署対応関連を中心に100を超えている。

労働関係研究会編著、全国労働基準関係団体連合会刊、税込1540円

『定年前と定年後の働き方　サードエイジを生きる思考』
シニア社員の動機付けで悩んでいる管理職は多いだろう。役職定年や定年後再雇用を契機にやる気が失われ、しぶしぶ雇用しているという企業も多いと思われる。筆者は「動機付けが大変」という一面的な見方こそが、低い期待を感じさせ、期待に応える形での低成果実現につながっていると説く。

石山 恒貴 著、光文社刊、税込946円

『職場が変わる　働きやすくする参加型改善』
安全で健康に、働きやすい職場づくりにおいて、現場にいる労使が話し合い、自主的に取組みを進める「参加型改善」は、専門家が指導する「トップダウン方式」に比べて、低コストで即時的に実行できる。本書はその成り立ちや特徴、今後の展望を解説した。

小木 和孝・川上 剛 著、現代書館刊、税込2200円

『テレワーク制度のブラッシュアップ』
副題は「導入・見直しのポイントと労務管理」。特定社会保険労務士の筆者が、新型コロナウイルス感染症収束後のテレワークについて、導入から終了に至るまで解説する。テレワーク制度の廃止に関しては１章を割いた。

毎熊 典子 著、中央経済社刊、税込2860円

『人事評価データの分析入門』
本書では、抽象的になりがちな人事評価基準の課題解消に向け、評価データを分析することで制度の運用状況を検証するよう勧めている。架空の金融機関をモデルに、Excelを用いた分析方法を解説。営業店舗の課長の評価データを模擬分析している。

東狐 貴一 著、日本生産性本部　生産性労働情報センター 刊、税込1320円