在宅以外の導入も検討

　副題は「トラブル回避の留意点と労務管理のポイント」。令和２年に刊行した初版からコロナ禍を経て、ポストコロナ時代におけるテレワークの整備と運用に焦点を当てている。

　外出自粛によりやむを得ず実施してきた在宅勤務について、継続を検討するとき、「在宅勤務か、出社か」という視点で議論することは、自宅以外のテレワークを踏まえておらず、不十分だと指摘する。まずはテレワークを導入する目的を明確にしたうえで、どのような形態のテレワークを導入するのかを検討する必要があるとした。

　サテライトオフィス勤務やワーケーションなど、多様な働き方について、規定例を紹介しつつ具体的に解説する。制度見直しを図る人事担当者には一読を勧めたい。

（末 啓一郎 著、経団連出版 刊、税込2420円、TEL：03-6741-0043）

Amazonで購入する　楽天ブックスで購入する