訴訟のリスクへ配慮を

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　制度開始目前に迫ったストレスチェックを、丁寧に学べるのが本書である。Ｑ＆Ａ方式でコンパクトにまとめられており、基本を押さえるにはうってつけといえよう。

　事業者に課されている重要性の高い義務事項については、▽ストレスチェックの実施▽結果の通知▽面接指導▽結果の記録▽医師からの意見聴取▽就業上の措置の実施が挙げられている。

　義務事項については、健康診断と異なり罰則規定が設けられていないものの、面接指導の実施の有無などが民事上の責任として問われる場面が出てくることが予想されると警鐘を鳴らす。

　メンタルヘルス不調で労働者が自殺した際、遺族が事業者を相手取り、損害賠償請求訴訟を起こすケースなどが想定される。

（増田将史著、石井妙子監修、経団連出版刊、TEL：03-6741-0043、1200円＋税）