厚生労働省のまとめた平成25年「労働安全衛生調査（実態調査）」では、労働者調査の項目で不安全行動の有無について聞いている。それによると、過去１年間に不安全な行動をとったことがある労働者の割合は15.4%だった。調査対象数は１万7200（有効回答率59.3%）なので決して小さな数字ではない。不安全行動の内容（複数回答）をみると「その他、不安全な行為（飛び降り、不必要に走るなど）をした」が30.0%ともっとも多く、次いで「保護具の不使用や不安全な服装などで作業した」（29.3%）、「不安全な状態（濡れた床面など）を放置した」（28.9%）となっている。

　近年、リスクアセスメントの取組みが進んでいる。同調査でもそれを裏付ける結果が公表されており、平成23年度調査に比べると6.6%上昇した。リスクアセスメントで設備などの改善が行われ「不安全な状態」が是正されていく。そのため、多くの企業ではますます安全対策のベクトルが不安全行動の撲滅に向くようになった。

　前置きが長くなってしまったが、要は不安全行動への対応はどのように対処したらよいかが、今、大きな課題となっている。厳しい話だが、即効薬はなさそうだ。粘り強く指導する、「やる気」を起こす動機づけを行うのが必要だろう。人間はミスをしやすいものということを朝礼やTBMなどの場で繰り返し指導する。もちろん、特別に時間を設けて講習会を行うのも効果的だ。

　また、安全作業標準や安全マニュアルを見直し、従うよう教育する。加齢による心身機能の低下が原因の不安全行動に対しては、年齢に応じた作業手順を作るのもよいだろう。表示や掲示物など「見て分かる」対策も進めたい。

　地道に粘り強く。安全な職場づくりに近道はないと言われるゆえんだ。