180日超の休職期間を

　２人に１人ががんに罹患する時代といわれている。働く世代の発症例は珍しくなく、人事担当者は社内で罹患者が出たケースに備えたい。とはいえ、「何からどのように手を付けたら良いのか…」と悩むケースは、企業規模を問わず多いと聞く。

　２年前、弊紙で「がんと就労　両立支援の具体策」を執筆した著者が弊社から刊行したのが本書だ。例示された就業規則例の根拠には、筆者の研究結果があり心強い。

　たとえば休職期間は、労働者の勤続年数が３年未満で180日、３年以上で365日に設定する規定例を示す。病休開始日からの累積復職率が、病休後180日後であれば50％弱に達するからだ。

　復職判定や健康情報の取扱いなど、関連情報も網羅的に取得できる。

（遠藤源樹編著、労働新聞社刊、TEL：03-3956-3151、1500円＋税）

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