評価が多様化を阻む

　ＯＥＣＤが実施した「国際成人力調査」によると、日本の16～65歳の読解力、数学的思考力、問題解決能力はいずれも世界一となっている。日本人の読み書き、計算、問題解決などの汎用的なスキルは、世界的にみて高水準にある。しかし、時間当たり賃金や１人当たりＧＤＰは先進国の中で下位にあり、スキルが経済の活力につながっていないのが現状だ。

　著者はその原因を教育における「能力」「資質」「態度」という言葉にあるのではないかと説く。明治から現代まで、これらの言葉がどのような使われ方をしてきたのかを振り返り、その結果として評価が単線化し、多様化を阻む要因になっていると訴えた。

　「能力」「資質」「態度」は人事評価でも用いられる尺度だ。教育が陥った袋小路は人事にとっても他人事ではない。評価制度を考えるヒントにしたい。

（本田由紀著、岩波書店刊、TEL：03-5210-4000、840円＋税）

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