「重さ」や「時間」カギ　既往症あると判断困難

　腰痛は多数の原因または条件が競合して発症します。例えば、加齢、肥満、運動不足、偏った姿勢などの日常生活全般も原因の１つになりますし、仕事上での重量取扱い作業や、腰部に過度の負担がかかった場合なども腰痛の原因になります。発症した腰痛が業務上疾病に当たるか否かは、「認定基準」に示された一定の要件を満たしているかどうかで判断されます（昭51・10・16基発750号）。

１　「業務上疾病の範囲」と「認定基準」

　労基法75条２項において、業務上の疾病を厚生労働省で定めることとされていて、この規定に基づいて労基則別表第１の２の規定およびこれに基づく告示が定められ、その範囲を明確にしています。

２　「腰痛において認定基準に示された一定要件」

　腰痛は、「災害性の原因による腰痛」と「災害性の原因によらない腰痛」の２つに分類して、それぞれ労災認定されるための要件を示しています。

（１）災害性の原因による腰痛

　業務遂行中に生じた負傷（転倒・転落等による腰部の負傷）に伴って発症した腰痛や、業務遂行中に…