作業態様や期間を考慮　日常生活要因も検討する

　労働者が発症した疾病については、一般に多数の原因または条件が競合しており、その条件の一つに業務が介在していることは否定できません。しかし、条件の一つとして業務が介在していることを根拠として直ちに業務上疾病とすることは妥当ではなく、業務と疾病との間にいわゆる「相当因果関係」がある場合にはじめて業務上疾病として取り扱われるべきとされています。

　腕や手、すなわち上肢の障害は、「上肢作業に基づく疾病の業務上外の認定について」によって判断します。…