別表第八（第三十六条の六関係）

　長期養成課程の指導員養成訓練の教科等に関する基準

一　教科

１　訓練の教科は、共通学科、能力開発学科及び能力開発実技並びに専門学科及び専門実技とする。

２　訓練の教科ごとに最低限必要とする科目は、次の各表の教科の科目の欄に定めるとおりとする。

３　職業能力開発研究学域においては、２に定めるもののほか、必要に応じ、それぞれの訓練の教科ごとに適切な科目を追加することとする。

二　訓練の実施方法

次の各表の教科の科目又は訓練科ごとに通信の方法によつても行うことができることとする。この場合には、適切と認められる方法により、必要に応じて添削指導若しくは面接指導又はその両方を行うこと。

三　訓練期間　標準の訓練期間は、二年とし、総合課程又は応用課程の高度職業訓練を修了した者を対象とする訓練（職業能力開発研究学域における訓練を除く。）を行う場合の標準の訓練期間は、一年以上二年未満の適切な期間とする。

四　訓練時間

１　標準の総訓練時間は、三千六百時間とし、総合課程又は応用課程の高度職業訓練を修了した者を対象とする訓練を行う場合の標準の総訓練時間は、千八百時間以上三千六百時間未満の適切な時間とする。

２　職業能力開発総合大学校の長が定める科目の総訓練時間は、百四十時間以上とする。

３　通信制訓練以外の職業訓練指導員等を対象とする訓練を行う場合の訓練の教科ごとの標準の訓練時間は、（一）の表の訓練時間の欄、（二）の表の訓練時間の欄及び（三）の表の訓練時間の欄に定めるとおりとし、総合課程又は応用課程の高度職業訓練を修了した者を対象とする訓練を行う場合の教科ごとに最低限必要とする訓練時間は、（一）の表の訓練時間の欄及び（二）の表の訓練時間の欄に定めるとおりとする。

４　通信制訓練の面接指導のための訓練時間は、次の各表の訓練時間の欄に定める学科の訓練時間の二十パーセントに相当する時間とする。

五　設備

１　訓練の教科ごとに必要な設備は、次の各表の設備の欄に定めるとおりとする。

２　１に定めるもののほか、職業能力開発総合大学校の設備の細目は、厚生労働大臣が別に定めるとおりとする。

（一）　共通学科

（二）　能力開発学科及び能力開発実技

（三）　専門学科及び専門実技