スポーツ庁は、社内で健康増進のためにスポーツや運動に積極的に取り組む企業621社を2021年の「スポーツエールカンパニー」に認定した。

　今回初認定を受けた阪神高速パトロール㈱（大阪市）では、労働災害防止の観点から始業後に行うオリジナル体操を作成。足腰の筋骨格系の筋力低下・バランス力の低下・集中力の低下を予防し転倒災害防止につなげている。コロナ禍の自宅待機期間には体操の映像をＨＰに掲載して自宅でも家族と一緒に体操をできるようにした。また、社員個人の健康・体力への気づきの機会として、半期に一度体力測定を行っている。結果を部署別や年代別に統計処理して公表することで、個々の健康・体力への気づきを促している。

　ソフトバンク㈱（東京・港区）は、月１回「朝ヨガ」を開催して運動の習慣化を図っている。在宅勤務が拡大した現在はZOOMによる配信に切り替えるとともに、生活リズムを調えるためのヨガ講座の配信を始めた。社員自らが講師となることで、より身近に感じ、運動に取り組むきっかけになっているという。新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、在宅勤務やオンライン会議などが普及するなかで、運動不足やコミュニケーションの減少による心身の不調を予防・軽減する観点から、自宅でもできる動画配信による取組みが目立った。

　スポーツ庁の調査によると、運動習慣を持てない理由として「仕事や家事・育児により時間がない」と挙げる人が多い。特に20代～50代の「働き盛世代」のスポーツ実施率は他世代に比べて低く、職場で運動に親しむきっかけをつくることが重要としている。