ベネッセグループは、糖代謝が高い、運動習慣がないといった〝隠れ生活習慣病〟の従業員が、コロナ禍でのテレワークの影響で運動不足などが深刻化していることから、チャット機能を用いた質問タイムを組み込んだ運動セミナーを展開した。外部講師の指導の下、毎日設定されたテーマに即した種目別運動（５分間のエクササイズ）を各人の画面をつないで一斉に行うもの。健康増進の取組み自体は、2018年度の「健康チャレンジキャンペーン」から本格的に開始。ダイエットやウォーキングなど、いくつかコースを設定してグループ参加する仕組みで、参加者の７割に健康診断結果の数値に改善がみられたという。現在は、従業員の身体と心の健康だけでなく、家族の健康も含めた包括的な取組みへとシフト。介護リテラシー向上を目的とした各種支援に着手している。

コロナ禍で健康悪化増える

　ベネッセグループは、通信教育をはじめとする教育、育児、生活、語学・グローバル人材教育、シニア・介護の領域でさまざまな商品やサービスを展開している。持株会社の㈱ベネッセホールディングス（岡山県岡山市）がグループを統括し、従業員はグループ全体で２万673人（2020年３月31日現在）に上る。

　健康経営の取組みを本格化させたのは2018年度。「Benesse＝よく生きる」の企業理念に基づき、「社員および社員の家族の健康は会社の重要な資本であり、その健康管理は重要な経営課題である」という認識の下、トップコミットメントによる「ベネッセグループ健康宣言」を制定した（表）。人事部門を中心とした健康経営プロジェクトチームが、経営幹部に活動報告を行い、ＰＤＣＡを回しながらの社内活動に努めている。…