大阪産業保健総合支援センター（茂松茂人所長）は、がんで通院しながら働く労働者が全国で32万人に上ることから、がん治療と仕事の両立支援セミナーをオンラインで開催した。講師として市立東大阪医療センターの東山聖彦特任院長を招き、支援の事例などを解説している（写真）。

　実際の事例として、がんを治療した営業社員の復帰過程を紹介した。事業者は主治医から半年ごとに情報提供を受ける一方、労働者を内勤へ転換して週２回程度の出勤に抑えるなど、段階的な復帰に配慮。その後、通常勤務が可能となり、内勤に加えて営業業務にも週１～２回従事している。