建設業労働災害防止協会は、建設業での危険体感型教育の実施状況やニーズなどを調査した結果をまとめた。認知度は高く必要性を感じているものの、実施した企業は少なく、なかなか導入に踏み出せない実態が明らかになった。

　体感型教育を「知っている・聞いたことがある」と答えた企業は総合工事業で91.2％、専門工事業で70.3％と認知度は高い。一方で、体感型教育を実施したことのある企業は、総合工事業で43.5％、専門工事業では12.7％と少なかった。

　実施していない企業に理由を聞いたところ、「時間や実施場所の確保が難しい」とする回答が最も多く、「社内に危険体感教育に詳しいものがいない」ことなども実施上の課題に上がっている。また、「安全を確保した状態で実効ある危険体感を実施するのが難しい」とする答えもあった。

　災害防止効果については、「安全意識の醸成に効果が大きい」「危険に対する感受性が高められ、不安全行動が減少する」などの声が多く、実施・未実施問わず、企業の９割が「必要と思う」と回答している。体感教育の内容では、災害発生の多い「転落・墜落災害」「建設機械・クレーン等災害」、電動丸のこによる「切れ・こすれ」などのニーズが高かった。

　建災防では、「企業が抱える問題点を踏まえ、引き続き委員会による検討が必要」だとしている。調査はアンケート形式で、総合工事業88社、専門工事業163社が回答した。