“脱PDCA”を促す 経営革新進めるため 能率協会提言
2017.05.12
【労働新聞 ニュース】
一般社団法人日本能率協会(中村正己会長)は、協会創立75周年を記念して経営革新に向けた提言を発表した。同協会が提唱するKAIKA経営の実現に向け、組織のリーダーは脱PDCAの思考を持ち、走りながら考えるスタイルで組織を牽引すべきとしている。
KAIKA経営は、個人の成長・組織の活性化・組織の広がりの3つを同時に実現し、価値を生み出し続ける次世代組織をつくる考え方を指す。
提言では、新しいことへ挑戦しイノベーションを起こそうとするには、組織のリーダーは「やってみないと分からない」を許容しなければならないと指摘。PDCAサイクルを回すことは、革新への動きにブレーキを掛けかねないとした。
平成29年5月1日第3111号3面 掲載