確定拠出年金（ＤＣ）を導入する企業の努力義務となっている継続投資教育について、ウェブを用いた方法が増えていることが企業年金連合会の令和２年度ＤＣ実態調査結果により分かった。コロナ禍を反映した結果とみられる。

　継続投資教育の実施率は78.8％で、前年の75.6％から3.2ポイント増加した。実施方法は集合研修が42.9％（前年55.1％、）、社内報などの定期発行物が33.7％（同38.1％）、動画視聴が27.1％（同22.0％）、ｅラーニングが26.0％（同22.0％）、ウェブセミナーが21.4％（同12.9％）だった。

　運用商品の平均本数は20.3本で、前年の18.9本から微増した。元本確保型商品は平均4.5本となっている。