東京応化工業㈱（本社：神奈川県川崎市）では、製造・開発工程で使用する化学物質についてリスクアセスメントを徹底し、危険性・有害性のリスク評価に基づく改善を行っている。薬傷や化学物質のばく露に対して、危険性の代替や隔離措置など工学的対策を優先するとともに、管理的対策が具体的にイメージできるように「管理ポイント」「換気ポイント」という考え方を設定。ＧＨＳ分類に基づく評価で重篤性判断のばらつきをなくす工夫など、試行錯誤しながらリスク評価を進めている。

2000種類に措置を講じる

　企業による化学物質の自律的管理を推進するため、危険有害性が確認されたすべての化学物質を対象に、2024年４月からリスクアセスメントの実施が義務化される。現在の義務対象である674物質から大きく範囲が広がり、多くの事業場で化学物質の危険有害性評価とリスク低減のための措置が求められることになる。

　半導体やディスプレイの製造に必要なフォトレジストなどの化学薬品、製造装置を提供している化学メーカー・東京応化工業では、製造や研究開発で使用する有機溶剤や化学物質約2000種類について、リスクアセスメントを徹底し、化学物質の危険有害レベルに応じたリスク低減措置を講じている。10年以上に及ぶ長年の取組みで、現場にリスクアセスメントの考えが定着しているという。薬傷災害、健康障害予防のためのリスクアセスメントを中心に、同社ＥＨＳ部ＥＨＳ業務室の髙橋義昭室長と豊島薫さん（環境・労働安全衛生担当）に話を聞いた。…