WHO（世界保健機構）は９月28日、職場のメンタルヘルス対策ガイドラインを公表した。メンタルヘルス問題への効果的な対策の促進やサポートを進めるために、予防の観点から推奨する行動をまとめている。効果が期待される行動のひとつに管理監督者向けのトレーニングを挙げ、職場のストレス要因に関する知識や、精神的苦痛の早期発見と適切な対応、コミュニケーション、傾聴などの教育を行うことを強く勧めている。また、労働者向けのトレーニングでも、メンタルヘルスに関する知識教育、職場の偏見を改善するためのリテラシー教育、気づきに関する教育を推奨している。管理監督者と労働者へのトレーニング以外には、労働者個人向けのストレスマネジメントスキルや身体活動の効果や職場復帰プログラム、就労支援プログラムによる効果についても、推奨度と科学的根拠の度合いを示している。