厚生労働省委託事業である「がん対策推進企業アクション」と一般社団法人全国健康増進協議会は、共催で「これからの健康管理を考える」をテーマに、職域がん検診についての講演会を開催した。定年延長や女性の社会進出により、働くがん患者の増加が予想されるため、職域での対策が急務と呼び掛けた。

　東京大学大学院医学系研究科の中川恵一特任教授（写真）が登壇し、男性は50歳代半ばから急激にがん患者が増え、女性特有のがんである子宮頸がんや乳がんは30～40歳代が発症のピークになると説明した。また、死亡率の高い肺がんや胃がんのがん検診受診者の６割以上が職域でがん検診を受けていると指摘。職域でのがん検診受診の重要性について強調した。