横浜西労働基準監督署（塚田啓子署長）は、職場における熱中症予防に関する講習会を開催した（写真）。

　横浜地方気象台の藤田宗一気象情報官が、熱中症の危険性が極めて高い場合にメール配信などを通じて発信する「熱中症警戒アラート」について説明した。

　アラートは、前日の17時と当日の５時の計２回、ＷＢＧＴ（暑さ指数）値が33以上になると予測した場合に発信する。前日の17時に発信後、当日の予測が33未満に低下した場合でも、熱中症の危険性が高い状況には変わりないため、当日の５時にも「第２号」として発信するという。「暑さ指数の予測値が低下しても、安心だと捉えないようにしてほしい」と注意を促した。