東京・三田労働基準協会、港地域産業保健センターなど７団体は、今年度の「港地区健康と安全推進大会」を開催した。東京産業保健総合支援センターの内田和彦相談員が登壇し、働き方の変化に応じた産業保健活動について特別講演を行った（写真）。

　内田相談員は、在宅勤務には労働者のパフォーマンス（生産性）とウェルビーイング（幸福感）の両方を下げる要因が潜んでいると指摘。たとえば、テレワーク時にＰＣ作業に適さない椅子を使っていた場合、作業効率が落ちたり、腰痛が発生したりすることが考えられる。厚生労働省のチェックリストを活用し、自宅の作業環境の状況報告を求め、助言を行うなどの対応を勧めた。