参集スタッフに注目　重要な近隣社員の役割

社員寮で現地対策本部を立ち上げ（名古屋）

　㈱大林組（白石達社長、東京都港区、従業員数8448人）では昨年11月、東海・東南海地震を想定し現状の初動対応力を検証するため、初めて事前予告なしの「震災時BCP（事業継続計画）訓練」を実施した。「安否確認」「被災状況の把握」「復旧体制の構築」と課題があるなか、震災発生時、担当スタッフが到着できない場合の緊急対応役として近隣居住の社員から任命された「参集スタッフ」がマニュアルどおり活動できるかも検証。実際の地震発生状況に近付けるため、時間単位でインフラ条件を変化させるなど本番さながらの緊迫感ある訓練となった。…