【追跡レポ】住友理工/メンタルヘルス対策 自己診断アンケートを開始

2015.03.02 【労働新聞 フォーカス・企業事例】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

チェック義務化見据え 復職プログラム見直し

全国労働衛生週間中に保健師による職場研修を実施

 住友理工㈱(愛知県小牧市、西村義明社長、従業員数・連結2万2546人、単体3056人)では、ストレスチェックの義務化をにらみ、メンタルヘルス対策を拡充している。従来から希望者を対象に実施し産業医面談につなげていた「メンタルチェックアンケート」を刷新し、大規模事業所の全従業員を対象とした、定期健康診断時の「自己診断アンケート」を導入している。入社年から3年連続でメンタルヘルス研修を組み入れているほか、啓発活動として職場単位の研修も実施。復職支援プログラムも、判断基準を明確化する方向で大幅に見直した。…

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

平成27年3月2日第3007号15面 掲載
  • 広告
  • 広告

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。