８月中旬以降に熱中症の発生が集中しているのは夏季休暇明けで暑さへの対応ができていないため――建設業労働災害防止協会大阪府支部（蔦田守弘支部長）の「熱中症発生状況調査報告書（平成26年）」で分かった。26年５～９月に発生した熱中症災害について参与会社および分会会員会社の合計212件のデータを集計・分析している。

　それによると、過去３年の傾向と比べて「休業１～３日」の割合が少なくなり、「不休災害」の割合が伸びている。建災防大阪府支部は「熱中症が発症した場合に対する早急な対応の重要性が認識されてきたことの表れ」と指摘した。

　災害の発症月に関しては、７月がトップで101件（47.6％）、次いで８月が81件（38.2％）と多かった。７月下旬よりも最高気温が低いにもかかわらず、８月19日（月曜日）28件、20日（火曜日）15件と他の日に比べて多発していることについては、「盆休み明けで暑さへの順化ができていなかったためと考えられる」と分析。今後は適切な順化対策が求められるとした。

　また、休憩取得回数が少ない者ほど熱中症になりやすい傾向も認められた。