建設業労働災害防止協会大阪支部（蔦田守弘支部長）は、平成26年度の労働災害発生状況調査結果を発表した＝写真。「不安全行動がなかったにもかかわらず、休業災害発生に至ったものが27％もある」などと報告している。不安全行動と年齢のクロス分析では、「60歳以上の災害のうちの８割超に不安全行動があった」という。

　過去９年間平均でみると、被災者本人の不安全行動があったのは74％で、25％にはなかった。設備面や管理面を徹底すれば防げた可能性が高い災害が常に４分の１を占めていたといえると強調した。