労働科学研究所は９月11日、「産業事故は、なぜ、休日・夜間・非定常作業時に頻発するのか？」をテーマにセミナーを開催した。

　東京大学の田村昌三名誉教授が、昨年発生した化学工場での爆発事故を例に挙げながら、トラブル発生に対処する現場力の低下を指摘。変化に対応できる安全基盤と安全文化としての「保安力」を提唱し、企業の保安力評価と強化を主張した。

　また、新日鐵住金㈱安全推進部の朱宮徹部長は、現場力の高い職場づくりとして、リーダーによる意思伝達の重要性や評価の例を紹介。その後行われたシンポジウム（写真）では、若い人が現場に増えていくなかで、「ハード面でのカバーとともに魔が差さないようにするための育成指導が重要」など、会場からの質問に答えた。