日本医師会のシンクタンクである日本医師会総合政策研究機構（横倉義武所長）は、看護職員の採用に関するアンケート調査を実施した。看護職員が「不足している」または「不足することがよくある」と答えた医療機関が７割近くに上り、深刻な人材不足が浮き彫りになっている。

　調査は昨年５～６月、3975施設を対象に実施し、844施設の回答を集計した。

　看護職員の充足状況をみると、「問題ない」とした施設は全体の33.3％で、「不足している」が27.8％、「今は足りているが不足することがよくある」が38.9％だった。…