内科の知識が欠かせない

いつでも企業や従業員の相談に乗ってくれそうな人なら申し分ない

　では、どのような産業医を選べばよいのか。それは、法律に書いてあることをすべて行うという前提で、かつ次の条件を満たしている人にお願いするとよいのではなかろうか。

　①　産業保健というジャンルが好きで、よく勉強している人
　②　ある程度、企業・組織に関して知識のある人
　③　対人コミュニケーション能力の高い人

　①は、臨床とは大きく分野が異なるため、好きでないと務まらないからである。メスを持って困難な手術を行ったり、苦しむ患者を病気から救ったり、という華々しい臨床の世界とは違い、産業医の仕事は、ある意味、地味である。企業の労務部門とともに、健康管理方針を考えたり、従業員の就労判定を行う、というようにデスクワークが中心となる。

　それとともに大切なのが、②の企業の人事をある程度知っている、というポイントである。これは、従業員に体調不良やメンタル不調を原因とした異動や、処遇の変更が命じられる場合、それによる、本人、職場、そして家族などへのさまざまな影響を想像できないようでは、産業医として失格だからである。人事制度の隅から隅まで理解している必要はないが、顧問先企業の制度に関して、最低限の知識は持っていて欲しい。

　そして③は、いうまでもないことであるが、人事部門や従業員が話しやすい人柄であってほしい。

　それでなくても医師というだけで遠慮を感じる人は少なくない。

　フレンドリーで、いつでも企業や従業員の相談に乗ってくれそうな人であれば申し分ない。

　次に、何科の医師が産業医に向いているのか。これは、最近のメンタル不調増加を受けて、精神科を探す企業が増えているようだが、基本は内科をお勧めしたい。

　というのも、産業医の業務の中核をなすものが健康診断結果のチェックだからである。

　血圧や血糖値をにらみながら就労判定や就業制限をかけていくにあたっては、やはり内科の知識が欠かせない。内科でありながら精神科の知識を持つ医師は増えてきているが、その逆は、あまり見受けられないというのが実感である。

　また、メンタル不調者の扱いは、精神科でなくてはダメなのだろうか。産業医は、主治医との橋渡し役と就労判定ができれば、精神科の専門的な知識を求められるものではない。

　ここまで、産業医のアウトラインについて見てきたが、次回は、産業医が動きやすくするための、企業側の準備について解説したいと思う。

㈱プラネット 代表取締役　根岸 勢津子 氏

執筆：㈱プラネット 代表取締役　根岸 勢津子
1962年千葉県生まれ。企業や団体の中で『人の役に立つためには』を常に考え外資系海運会社、ＩＴ企業などで秘書の経験を積む。その後、大手損保代理店に転職したが、法人・団体を守るためには保険販売のみならずリスクマネジメントの考え方が必要と感じ、アドバイザーの経験を積む。近年、産業界にヒューマンエラーによる不祥事が続発したことを受け、企業に対するメンタルヘルスケアの体制構築に関するアドバイスに注力して事業を進め、2006年に法人化。ＥＡＰやメンタルヘルス対策に取り組む企業からのさまざまな相談に応じ、コンサルティングを行う。主な著書に「企業のうつ病対策ハンドブック」（信山社）、「職場のメンタルヘルス5つのルール」（同文館）、その他コラム寄稿など多数。