秋田労働局（小林泰樹局長）は、秋田県医師会の協力の下、メンタル不調で医療機関を受診した患者（労働者）にアンケート調査を行った。不調になった要因を聞いたところ、「職場関係」が81.3％と圧倒的多数を占めることが分かった。内訳は、「仕事の質」（45.0％）、「パワハラ」（32.5％）、「労働時間が長い・休日が少ない」（17.5％）などの順になっている。

　調査は秋田県内でメンタル関連の診察を行う52の医療機関に協力を依頼したもの。メンタル不調を訴える労働者や元労働者の初診の際に、任意でアンケートの調査票に記入してもらう方式で実施した。有効回答数は81機関。