厚生労働省や神奈川産業保健総合支援センターなどは、医師を対象に、仕事と治療の両立支援に関するセミナーを開催した（写真）。

　産業医科大学病院両立支援科診療科の立石清一郎科長が、主治医意見書の書き方を解説。原則として、元の仕事への復帰をめざし、企業の行うべき配慮を記載するとした。「実態にそぐわない意見にならないよう、『職務情報提供書』を入手するのが望ましい」とする。たとえば激しい腹痛を訴える事例では、何分程度続き、どの程度休めば仕事に戻れるかを具体的に聞き出せれば、必要な配慮を行いやすくなる。