中央労働災害防止協会はこのほど、約50万人に上るストレスチェックのデータに基づいた業種別の「健康リスク」を公表した。「仕事の量的負担」など４つの項目から算出したもので、業種における傾向の把握や、業種内での比較などに有効であるとして活用を勧めている。

　今回対象としたのは、2002年から同協会で提供しているストレスチェックサービスの2005～2011年度の調査情報約50万人分。「職業性ストレス簡易調査票」の「仕事の量的負担」「仕事のコントロール」「上司の支援」「同僚の支援」の４項目から各集団（職場）の男女別の「健康リスク」を評価している。標準集団（全国平均）を100としており、数値が高いほどリスクが高くなる。

　それによると、100を超えたのは「非鉄金属製造業」（男性、103）、「精密機器製造業」（女性、103）など６業種。ただし、「仕事のコントロール」などは業種・職種によって大きく異なることから、あくまで自社が同業種内の各項目の平均値などと比べるためのものであるとし、異業種間で高い・低いと比べるのはあまり意味がないとしている。

　例えば、「教職員」の「仕事の量的負担」は高いが、「仕事のコントロール」も高いため、総合評価はある程度抑えられている。

　今後、2015年12月から義務化されたストレスチェック以降のデータでも同様の解析を行い、平成30年度を目処に発表する考え。