新型コロナウイルス感染症の感染拡大でテレワークに改めて注目が集まっている。そこで意外と見過ごされやすいのがテレワーク就労の健康上のリスクだ。メンタルヘルス対策や健康経営を視野に入れた取組みを展開している企業は少なくない。特集２では、テレワークにおける会話を円滑にするため、自分の「稼働状態」を申告できる会議システムを活用している企業、仕事中の身体の姿勢の重要性を踏まえて「快適イス手当」を新設した企業などを紹介。メンタルヘルスのリスクと対策については、法政大学の廣川進教授にご教示頂いた。

稼動中や離席中自ら設定

　新型コロナウイルス感染症の感染拡大を契機に、中小企業でもテレワークの導入が進んでいる。だが、テレワークもオフィスと同様、健康上のリスクがあり配慮が必要になる。在宅での就労は身体を動かさないことが多く、腰痛や肩こりなどの悪化、また直接対面の会話ができず、コミュニケーションのムラが生じるため、メンタルヘルスの問題に発展する可能性もある。生産性を維持しつつ、いかに社員の健康を守るか。さまざまな企業が工夫を凝らしている。…