胃がん、乳がん、子宮頸がん検診を実施していない企業が少なくないことが、厚生労働省の委託事業である「がん対策推進企業アクション」において実施した「コロナ禍における企業のがん対策実態調査」で明らかになっている。

　2020年度における各がん検診の実施状況について尋ねると、検診内用によって「もともと実施していない」とする企業割合に大きな差がみられた。胃がんや子宮頸がん、乳がんでは順に41.3％、24.1％、22.1％と高率だった一方で、大腸がん（9.5％）や肺がん（9.3％）では割合が低い。

　調査は、同アクションのパートナー企業・団体3371社を対象に今夏、インターネット上で実施したもの。合計453件の有効回答を得た。