高年齢者が多く働く職場では、転倒や腰痛による労働災害を予防するための施策が以前にも増して重要になっている。東海道新幹線の車内やホームなどの整備を行う新幹線メンテナンス東海㈱では、スマートフォンなどのカメラを使って椅子から立ち上がる様子などを撮影するだけで労災リスクを測定するシステムを試行導入。体力の変化を知り、リスクが高いと思われる社員……[続きを読む]

ＤＸ人材　6000人育成めざす 　東急不動産ホールディングス㈱（西川弘典代表取締役社長、東京都渋谷区、連結2.2万人）は、ビジネスとデジタルをつなぐ「ブリッジパーソン」を2025年までに6000人に増やすとの目標を掲げ、育成に向けたトレーニープログラムを開発した。外部の専門人材を講師に迎え、自らの業務の課題に対するプロジェクト計画書を作成……[続きを読む]

　プレス工業株式会社（本社：神奈川県川崎市）は、健康経営施策の一環として、中高年社員向けの運動機能測定を実施している。加齢による身体能力の変化と転倒リスクを自覚してもらうのが目的で、バランス感覚や足腰の筋力を把握し、トレーニング指導を通じて改善を図っている。生活習慣改善の取組みでは、「休養・栄養・睡眠・喫煙・飲酒」の５つの生活習慣改善に向……[続きを読む]

　石油・ガスプラントなどの建設、保守を行う総合エンジニアリング会社である日揮グループ（神奈川・横浜市）は昨年２月、安全衛生教育専用のトレーニングセンターを社内に開設した。新開発のＶＲ教材は、足場の模型と組み合わせることでリアリティのある労働災害体感ができる点が特徴。安全状態の確認、不安全箇所を指摘するメニューを同時に行うことで、不安全な状……[続きを読む]

　本番で高いパフォーマンスが求められるプロスポーツの世界、そこで必要になる「モチベーションの維持」「緊張のコントロール」「ポジティブシンキング」などの心理的スキルは、さまざまな職場に応用可能な優れたトレーニング法から成り立っている。今号の特集２は、スポーツメンタルトレーニングの専門家である慶應義塾大学体育研究所の永田直也助教に、職場ですぐ……[続きを読む]