『ラジオ体操』の労働関連ニュース

2024.06.19 【労働新聞 ニュース】
新体操部員が実演 柔軟性高め転倒防ぐ 亀戸労基署・説明会

 東京・亀戸労働基準監督署(田村滋康署長)は6月6日、全国安全週間の説明会を開催した。転倒災害防止に向けた特別講演では、東京女子体育大学の新体操競技部のメンバーが、ラジオ体操の方法を解説した。正しい姿勢で行うことで、筋肉や関節の動きが柔軟になるとして、実演を交えて一つひとつの体操の効果を紹介した(写真)。  田村署長はあいさつで、「昨年管……[続きを読む]

2023.03.29 【Web限定ニュース】
週1回以上のスポーツ実施率70%の「+認定」は41社 従業員の健康増進への認定制度で スポーツ庁

 スポーツ庁は、従業員の健康増進のためにスポーツ活動の促進に積極的に取り組む企業や健康保険組合など910社を「スポーツエールカンパニー2023」として認定した。従業員の週1回以上のスポーツ実施率が70%以上の41社については、「+(プラス)認定」としている。  +認定の1社である中部電力健康保険組合(愛知県名古屋市)では、1日8000歩以……[続きを読む]

2020.10.01 【労働新聞 フォーカス・企業事例】
【フォーカス】バーテック/社員教育にリモート茶道 取引先なども参加

ラジオ体操はズームで  工業用ブラシメーカーの㈱バーテック(大阪府大阪市、末松仁彦代表取締役社長、32人)はコロナ禍にあっても、オンライン会議システムを活用して社員の教育訓練や健康経営を推進している。「リモートお茶の稽古」は、茶道の一座建立の精神から同社が志向する「全員参加経営」の体感をめざすもの。取引先なども参加し、交流の輪が拡大する効……[続きを読む]

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