業務内容が過酷・過重とはいえない

筆者：弁護士　開原 真弓（経営法曹会議）

事案の概要

　本件の原告の夫であるＸは、昭和49年５月に大鉄工業株式会社に入社し、軌道工として鉄道線路の道床交換、軌道整備及び材料交換に従事していた。また、作業グループの班長として他の従業員を指揮監督し、従業員を作業現場まで運ぶマイクロバスの運転もしていた。作業は、電車の通過しない時間帯にする必要があるため、夜間が主となっていた。Ｘの発症前４カ月の賃金台帳上の労働時間は、いずれの月も１労働日当たり平均10時間を超えていた。

　昭和56年３月27日、北海道八雲町で行われた姪の結婚披露宴に出席し、突然自席の椅子で倒れ、急性心不全により死亡した。

　原告は、Ｘの遺族（妻）として、昭和57年８月６日付けで被告に対し、遺族補償給付を請求したところ、被告は、原告に対し、昭和58年２月３日付けで、右死亡は業務上の事由によるものとは認められないとして、遺族補償給付を支給しない旨の決定をした。

　原告は、右処分を不服として、労働者災害補償保険審査官に対し右処分の審査請求を、さらに労働保険審査会に再審査請求を行ったが、いずれも棄却の裁決がなされた。

判決のポイント

　１、本件Ｘの心臓突然死の原因（死因）については、Ｘの生前のリスク・ファクター（危険因子）の状況を考慮しても、心筋梗塞（虚血性心疾患）であったとは、断定できない。

　もっとも、確率的には、心筋梗塞を含む虚血性心疾患によるものである可能性が、他のいずれの疾病による可能性よりも高く、その割合は、50％であることが認められる。…