緊密な情報交換と連携が重要

　メンタル疾患による欠勤や休業後に職場適応や職場復帰を円滑に果たすためには、本人の努力だけでは実際上極めて困難であるといわざるを得ません。以下に経験的に得られた職場復帰が円滑に行われるための注意点と留意事項をまとめてみます。

　１．衛生委員会（または、安全衛生委員会）などで、休業および職場復帰に関する「規程」の整備を行い、組織構成員全員に対し、症状が深刻にならない以前、可能な限り早期に、心置きなく安心して療養のための休業に入れるよう予め十分に周知しておく必要があります（労働安全衛生法第18条、19条、労働安全衛生規則第22条、労働基準法第89条および第106条参照）。

　２．休業の開始および療養のための休業期間中は、主治医やカウンセラーと産業医、衛生管理者、安全衛生推進者、衛生推進者等の産業保健担当者および人事労務責任者との間で緊密な情報交換と連携を行い、症状の推移や回復状況などについて…

執筆：トータルコンサル＆カウンセル 代表　谷口 恒夫