ストレス抱える社員増加

　調査は今年７～８月に実施し、会員企業など517社から回答を得た。新型コロナウイルスが職場に及ぼした影響では、「ストレスを抱える社員が増えた」と回答した企業が55.0％に上っている。「社員同士の意思疎通が難しくなった」49.5％、「人材育成がしにくくなった」47.9％、「上司と部下の意思疎通が難しくなった」42.2％だった。

　一方、「業務上のミスやトラブルが増えた」は10.7％に留まった。「社員が時間生産性を意識して仕事をするようになった」は12.0％となっている。

　感染拡大収束後の対応について聞くと、「在宅勤務を継続して実施する」企業は39.8％だった。前年調査の61.3％からは、21.5ポイント減少している。「縮小して実施する」は31.9％で前年比11.2ポイント減少、「中止する・実施しない」は21.3％で同7.6ポイント増加した。規模別では、大企業の５割以上が継続すると回答したのに対し、中小企業は３割に留まっている。

『日本企業の経営課題2021』 調査結果【第2弾】新型コロナ感染拡大における事業や働き方への影響