半数が業務の中で訓練

　調査は、従業員30人以上の製造業の企業１万社に対して実施、2058件の回答を得ている（有効回収率20.6％）。

　技能系正社員の教育訓練の取り組み方を尋ねると（複数回答）、「日常業務の合間に熟練技能者が指導」が54.2％と最も多かった。以下、「日常業務の中で専任の熟練技能者が指導」46.0％、「自己啓発の奨励・支援」35.9％が続く。ＯＪＴによる教育が中心となっている様子がうかがえる。

　「公共職業訓練機関が実施する研修の活用」は26.6％にとどまった。

　教育訓練のための環境整備の取組みでは、「技能検定の取得奨励」を挙げる企業の割合が41.8％と最多だった。「伝承すべき技能のテキスト化・マニュアル化」38.9％、「自社の技能マップの作成」32.8％と続いた。従業員規模別にみると、ほとんどの取組みについて、規模が小さくなるほど回答割合が小さくなっている。50人未満と1000人以上で最も差が大きかったのは「伝承すべき技能のテキスト化・マニュアル化」で、その差は36.4ポイントだった。また、50人未満では、「何もしていない」の回答が25.3％に上った。

ものづくり企業の新事業展開と人材育成に関する調査（ＪＩＬＰＴ）