一昔前も同様の問題が

　今号から20回にわたり賃金に関する連載を執筆することとなった。労使にとっての望ましい賃金の構築の一助となれば幸いである。第１回目の今回は、イントロダクションとして、賃金を巡る議論の混乱について考えてみたい。

　賃金制度の見直しを考える企業が増加している。多くの企業はどのような制度が望ましいのかについて、頭を悩ませながら自社の制度の改訂を進めていると思われる。1990年代半ばから2000年代前半にかけての「成果主義」においても、多くの企業が賃金制度の見直しを実施した。そして、現在は「Job型」という掛け声の下で賃金制度の見直しが行われている。

　厚生労働省の「就労条件総合調査」では、定期的に賃金制度の見直しを実施した企業の割合を調べている（表）。1000人以上の企業の状況について見てみると、04年や07年の調査では、過去３年に制度の見直し（調査の文言では改定）を実施した企業はそれぞれ61.1％と56.5％となっている。「成果主義」の導入が検討されていた時期と重なっており、多くの企業が自社の制度を見直していたことが分かる。その後、見直す企業の割合は減少するものの、17年に再び増加傾向を見せている。この時期は企業が「Job型」制度への意向をめざし始めた時期と重なる。このことから、制度の見直しの機運が再び高まっていることが窺われる。

　さて、今流行りの「Job型」がめざす方向性として、「年功ではなく成果や能力に応じた賃金」の導入が謳われることが散見される。研究上の立場からするとこの理解は誤っている。「Job型」と呼ばれる社会、具体的には…

筆者：労働政策研究・研修機構 副主任研究員　西村 純