「日本型」の方が良い？

　昨今、賃金格差の是正や賃上げの実現のために、「ジョブ型雇用」への転換や「職務給」導入の必要性を説く言説が目に付く。これらの諸制度の導入が企業の競争力を高めるという「風が吹けば桶屋が儲かる」的な言説は論外だとしても、労働供給側において働き方に制約のある労働者が増加している現状を考慮すると、これまで典型的とされてきた働き方や賃金がベストプラクティスではないことも確かなことである。大切なことは、「ジョブ型雇用」や「職務給」の導入によって生じる諸課題についても認識したうえで、時代に適合的な新たなルールを労使で形成していくことであろう。今回は「ジョブ型雇用」の社会が抱える諸問題を紹介する。望ましい雇用社会を考えるうえでの何かの素材となれば幸いである。

　ホワイトカラーの「職務給」を取り上げた第15回において、企業経営上の職務価値と労働市場上の職務価値に乖離が生じた場合には労働市場の職務価値が重視されることを指摘した。この場合、…

筆者：労働政策研究・研修機構 副主任研究員　西村 純