数日なら７割が好意的

　男性が育児休業を取るとき、その期間の長さにより、職場の認識は異なってくる（別図＝パーソル総合研究所「男性育休に関する定量調査」2023年）。

　数日間程度なら、同僚も上司も７割ほどが「取ってほしい」という姿勢を示してくれるらしい。時代はここまで来た。だが、取得期間が長引くにつれ、理解の姿勢は落ちていく。多くの女性と同じ長さ――１年ともなると、同僚の３人に１人、上司の４人に１人ほどしか理解を示してくれない。

　興味深いことに、男性本人が感じる育休の取りやすさは、上司・同僚の思いの程度よりもずっと低い。本連載の第２回で触れた「多元的無知」（周囲の多くがそうは考えていないことを、誰もがそう考えているに違いないと本人が思い込む傾向）は、男性の育休をめぐっても、確かに存在するようだ。

　たとえば、転職理由調査では「社内の雰囲気が悪い」や「人間関係が悪い」が２割程度挙がっている（厚生労働省「令和２年転職者実態調査」で23％、デューダ「転職理由ランキング」2023年公開も23％など）。しかし、これが全社的な問題の場合もあれば、特定の部署だけがそうであったり、特定の上司・同僚だけを指していわれていることもある。育休をめぐっても同様の状況がある。…

筆者：法政大学 名誉教授
認定ＮＰＯ法人 キャリア権推進ネットワーク 理事長　諏訪 康雄