要件策定は共同で　両社間の意思疎通促す

新制度の実効性支える

　今回から、評価制度の統合について述べたい。

　人事・賃金制度と同様、評価制度の統合もめざすべき制度の考え方に基づき行う。これまで取り上げてきたＡ社・Ｂ社の事例では、連載第１回で示したように、「①評価は処遇に適正に反映させ、能力向上、人材育成に資する。②公平性・透明性を高めるために評価基準を具体的・客観的なものとし、フィードバックを充実する。…

筆者：梅本人事総合コンサルティング 代表　梅本 迪夫