【中小企業必読! はじめての障害者雇用】第7回 「手順書」による指示を 誤解や失念が減り有効/貝沼 春樹

2023.12.14 【労働新聞】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

「必要な配慮」は広範囲に周知を

 退職理由で上位に挙がる要因に職場での対人関係の悪化がある。本人と受入れ職場の同僚などとの関係がうまくいかず、本人が居づらくなり退職するケースである。

 関係が悪くなる原因は複数あるだろうが、1つは障害を持つ社員に対する周りの人たちの理解不足がある。採用前に受入れ職場向け研修を実施したり、採用時に就労パスポートなどを通じて周囲が本人の障害特性(症状が出た際の対応方法を含む)を把握していれば、理解不足や誤解による関係悪化はかなり防げる。障害特性や必要な配慮などを誰にどこまで話すかについては本人の了解が必要だが、できるだけ広範に知ってもらった方が良い。

 一例として、薬の副作用が原因の誤解がある。精神疾患がある方が向精神薬などを服用すると、…

筆者:あおば社会保険労務士・精神保健福祉士事務所 代表 貝沼 春樹

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

令和5年12月18日第3429号11面 掲載
  • 広告
  • 広告

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。