１カ月超休職　10社に１社で

　労働者のメンタルヘルス不調、それによる労働災害や休職が増えていることは周知の事実で、対策の必要性に異を唱える人はいないだろう。また、対策を行えば、メンタルヘルス不調者の発症予防はもちろん、働きやすい職場環境や心理的安全性の確保を通して、生産性向上、欠勤率・離職率の減少、会社の社会的評価の向上などの効果が期待できることも知られている。

　対策は多岐にわたる。大きなくくりとしては、セルフケア、ラインケア、管理職研修、休職者への対応、快適職場の形成、復職者支援などがあり、さらにそれぞれの各論に、認知行動療法、マインドフルネス、アンガーマネジメント、コミュニケーション、ハラスメント対策などがある。各現場では年に１回くらいメンタルヘルス対策の学びの場を提供するであろうが、予防から復職支援までを通しで学ぶ機会はほとんどない。

　全23回の本連載では、上記の一連の流れのすべてに触れていきたい。産業医の活動を開始して10年余りになるが、これまで経験した実際の事例を通して、メンタルヘルス不調者本人への対応はもちろん、人事や上司の連携についても紹介する。

　対策の必要性は理解できても、実際にメンタルヘルス不調者の発生を経験したことがなく、実感がわかない担当者の人もいることだろう。厚生労働省の労働安全衛生調査（2022年）によると、過去１年間にメンタルヘルス不調で連続１カ月以上休職した労働者がいる事業所の割合は…

筆者：長濱産業医事務所 代表社員・医学博士　長濱 さつ絵