【シートで実践 ゼロから取り組む人事考課】第12回 共同目標を機能させる 分担具体化が前提に リーダー選んで進捗管理/金津 健治

2015.04.06 【労働新聞】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

〝同じ達成度〟に不満が

(1)評価時点で判明する共同目標の評価の曖昧さ

 業績評価の対象となる目標は普通、個人が設定・展開するものを対象としている。しかし、企業や特定の部門によっては、複数のメンバーで取り組む共同目標が奨励されるケースもある。製造部門がコストダウン、品質向上の目標に取り組む場合や、プロジェクトを組んで部門間で連携して取り組む場合などに、共同目標を設定することが多い。

 共同目標には、職場内のメンバーの協力を促したり、部門間連携を推進できるというメリットがある一方、共同ゆえに「まとめ役が不在だったため、目標を達成できなかった」などのデメリットが生じる。また、評価を行う際に問題が生じることも少なくない。…

筆者:産業能率大学経営管理研究所マネジメント研究センター 主席研究員 金津 健治

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

平成27年4月6日第3011号13面 掲載
  • 広告
  • 広告

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。