企業の８割以上で実施

　自己啓発は、“労働者が職業生活を継続するために行う、職業に関する能力を自発的に開発し、向上させるための活動（職業に関係ない趣味、娯楽、スポーツ健康増進等のためのものは含まない）”と定義される。厚労省の令和５年度「能力開発基本調査」によると、“（計画的な）ＯＪＴを実施した”企業は60.6％、“Off-JTを実施した”は72.6％、“自己啓発に対する支援を行っている”は81.0％であり、最も実施されている能力開発施策が自己啓発である事実に驚く。

　ただし、自己啓発はＯＪＴやOff-JTと同列では比較できないという指摘もある。職場のなかで行うか、外で行うかという“場所”に基づく区分がＯＪＴとOff-JTの違いであるが、どちらも会社の意志と指示で行われ、主体は会社である。一方で…

筆者：県立広島大学大学院 経営管理研究科 教授　木谷 宏