上司と部下はすれ違う

（１）「職務行動事実に基づく評価」を阻む現実

　すでにこの連載でも紹介したが、今回は人事考課の原則の１つである「職務行動事実に基づき評価する」について、再確認しておきたい。

　この原則の背景には、人権尊重の考え方がある。男性・女性、年齢、門地は問わないし、本人の性格を問うこともない。あくまでも帰属する組織の職務を通じ、達成した成果、発揮した能力、臨んだ姿勢を評価の対象とするのである。噂や伝聞で評価することを戒めている点も、改めて肝に銘じたい。

　だが、その原則どおりに、考課者が真面目に考課に取り組んだとしても、被考課者の職務行動すべてを把握することはできない。…

筆者：産業能率大学経営管理研究所マネジメント研究センター 主席研究員　金津 健治